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日本株ファンド特集

ブレない運用で相場の波を乗り越える! 日本株ファンド特集ブレない運用で相場の波を乗り越える! 日本株ファンド特集

今回は日本株投資を切り口に、大型株と比較して相対的にパフォーマンスが高い傾向がある「中小型株」と、配当や自社株買いに代表される「株主還元の積極化」の2つのポイントについてご紹介します。
投資信託運用のプロが行っている日本株を選ぶ際の注目点と運用の工夫について、ぜひご覧ください。

1.大型株と比較して相対的にパフォーマンスの高い日本の中小型株

TOPIX(東証株価指数)を構成する銘柄について、純資産で大型、中型、小型に分類してパフォーマンスを比較すると、直近10年間では小型株が最も高いパフォーマンスを示しています。
また一般的に中小型株は大型株と比較して、銘柄の調査・分析を行うアナリストの数が少なく、投資家が得られる情報量が少ないことから、成長期待の高い銘柄が割安に放置されている可能性があります。
中小型株の中から、市場が見過ごしている有望銘柄を発掘することが、高いパフォーマンスを生み出すポイントの1つです。

大型・中型・小型株式のパフォーマンス推移

  • ※大型株式はTOPIX100、中型株式はTOPIX Mid400、小型株式はTOPIX Smallを使用。いずれも配当込みベース。
  • ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
    出所:Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント株式会社にて作成

2.世界的に株主還元積極化の動きが活発化

近年、米国などを中心とした企業による株主還元の積極化の動きが、世界的に広まっています。
日本でも2012年の安倍政権発足以降、従来の企業経営に対して変革を迫る提言や政策が実施され、日本企業の株主還元に対する意識は大きく変化しつつあり、配当や自社株買いの活用といった株主還元が拡大傾向にあります。
株主還元に積極的な企業が市場でも評価される傾向にあり、投資の尺度として「株主還元」が注目されています。

世界的に強まる株主還元積極化の動き

拡大傾向にある日本企業の株主還元

  • ※配当総額の対象は全銘柄(国内上場普通株式)、自社株買いの総額の対象は全銘柄(国内上場普通株式)自己株式取得枠発表ベース。
  • ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
    出所:日経Astra Managerのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント株式会社にて作成

ブレない運用で短期の相場に左右されない

2020年2月後半には新型コロナウイルスの影響で株価は急落したものの、世界的に経済活動の再開の兆しが見えなかった3月中旬には株価が反転するなど、先の読みにくい相場環境が続くことがあります。
常に相場を予想して“当てる”ことはできませんが、運用を行うファンドマネージャーの中には、短期的な相場変動に左右されず、自分の信じた投資手法をブレずに続けることで高いパフォーマンスを上げる人もいます。
短期的な相場変動を乗り越えるためにも、中小型株や株主還元といった視点からファンドを選んでみてはいかがでしょうか。

日本株に投資するファンドのご紹介

三井住友・中小型株ファンド

特徴
日本の取引所に上場している株式のうち、中小型株に投資します。大型株と比較して相対的にパフォーマンスの高い日本の中小型株へ投資することで、信託財産の成長を目指します。
また、組入銘柄の選定は、徹底したリサーチにより推計した「企業価値」をもとに行います。

日本株主還元株ファンド・H型

特徴
日本の取引所に上場している株式の中から、株主還元を高水準に維持できる企業に加え、今後さらなる水準の向上が期待できる企業の株式に投資します。
また、株価先物指数の売り建てを活用することで、株式市場の上昇・下落に左右されにくいリターンを目指します。(ヘッジ戦略)

運用会社からのメッセージ

私ども三井住友DSアセットマネジメントは、三井住友アセットマネジメントと大和住銀投信投資顧問が合併し、2019年4月に誕生いたしました。合併前の2社ともに、伝統ある日本の運用会社として日本株の運用には自信を持っており、その中でも特に得意とするのが「中小型株」や株主還元に関連した「高配当株」の分野です。
玉石混交の株式市場において、成長性が高いにもかかわらず市場で見過ごされている銘柄や、積極的な株主還元が市場で評価される銘柄に投資することが、高いパフォーマンスを上げるためにも有効であると考えます。
中小型株や株主還元に注目した弊社ファンドを、資産形成にご活用いただければ幸いです。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
オンラインマーケティング部長
宗正 彰(むねまさ・あきら)

ご留意事項
このご案内は情報の提供のみを目的としており、投資または特定の商品を勧誘するものではありません。銘柄の選定など、投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。
本サイトに掲載されている事項は投資信託等に関する情報の提供を目的としており、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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本サイト中の数値・グラフ等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。

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